福利厚生としてのGLTD
おすすめの
福利厚生制度とは
従業員の定着率を上げるために福利厚生制度を見直す場合、下記のポイントを満たし安心して働く環境を提供できることができるかが重要です。
- 低コストで導入可能
- 導入に労力がかからない
- 従業員からのニーズが高い
- 誰でも利用でき公平に利用してもらえる
- 自社の成長につながりイメージアップになるか
これらのポイントをすべて満たしている福利厚生が
GLTD(団体長期障害所得補償保険)です。
損保ジャパンのGLTDには無料付帯サービスや多くの特約があるため、それらを利用することにより、社内の労働安全衛生対応として活用していただくことも可能です。
経営者・会社側は気づけない、従業員が抱える大きな不安とは
いつ働けなくなるか誰にもわからない
ケガや病気は、誰にでも突然起こりうる可能性があるため、従業員たちは常に「もしもケガや病気になってしまったら、どうしよう?」という不安を抱えています。
特に、重大なケガや深刻な病気にかかった場合、働けなくなる可能性があることは、多くの従業員にとって現実的な懸念点です。長期間の休職や治療によって仕事への復帰が難しくなることで、収入に大きな影響を及ぼす可能性があります。
例えばがんについてみてみると、患者数が年々増加しているがんの罹患率から生涯でがんに罹患する確率は、男性65.5%(2人に1人)、女性51.2%(2人に1人)といわれています。がんは従業員にとって深刻なリスクとなっています。
また、近年重要視されているメンタルヘルスに関していえば、仕事や職業生活に関連する不安や悩み、そしてストレスを感じる労働者の割合が非常に高いという現状が浮き彫りになっています。実際、15人に1人がうつ病にかかるとされており、さらに最近では精神障害などによる労災認定件数も増加傾向にあります。
決定及び支給決定件数の推移
従業員が必要とする制度はGLTDで確保
GLTDは低コストで導入できる、福利厚生制度を充実させる保険です。
事実、従業員が企業に期待する福利厚生の多くは、GLTD保険でカバーすることができます。GLTD保険を導入することで従業員が安心して働ける職場環境が整備でき定着率アップへとつながります。
制度・施策
GLTDは従業員がケガや病気で仕事ができなくなった場合、
収入の減少を一定期間、補償してくれる保険です。
この保険を会社が用意しておくと、保険による補償がそのままひとつの
強力な福利厚生制度となります。
時代にあわせた福利厚生制度GLTD
ここ数年で、働く人々や働き方に対する考え方が多様化してきており、ワーク・ライフ・バランスやダイバーシティの考え方や取り組みが、社会全体に広がっています。仕事での創造性や生産性が、働く人々の意欲に依存する時代になってきているともいえます。また、労働力の供給も減少しているため、企業も多様な価値観を受容し誰もが能力を発揮できる組織としての取り組みが不可欠となってきています。
具体的には、
- 従業員の健康やメンタルの状態を含めた多様性を受け入れる職場
- 無理をしない、ありのままの自分の姿が想像できる職場
などが理想の職場としてあげられます。
アーティストやトップアスリートが自分のからだやこころの保護を最優先にとツアーやトーナメントをキャンセルすることは、いまや社会に違和感なく受け入れられていますが、企業の職場整備もこれらと同じなのです。
公平性・平等性の高い福利厚生制度としてGLTDを導入することは、こういった現代の風潮にかなったものであり、従業員のモチベーションに良い影響を与えます。また、従業員思いの会社という暖かいメッセージにもなります。
「GLTD」と比較
- もし従業員が亡くなった場合
- 会社は遺族の生活保障を目的として法定外福利制度の「弔慰金」を準備しているケースが一般的(法定外福利制度として「総合福祉団体定期」などが有名)。
また、生命保険契約から死亡保険金などの遺族へ一時金が支払われることが多い。
住宅ローンは亡くなった場合は「団体信用生命保険」の適用によりローンは完済される。
- もし従業員が働けなくなった場合
- 定められた休職期間を過ぎると途端に収入は途絶える。住宅ローンの返済義務も続く。返済が困難となった場合、家を手放さなければならないという最悪のケースも考えられる。
このように死亡時よりも働けなくなったときの方が、その後の生活に必要な支払いが続くことが多いのが現状。
福利厚生制度上、経済的な補償ポートフォリオを考える場合「死亡した場合」だけではなく「働けなくなった場合」もきちんと想定し、家族へのインパクトの差をもとに両方のケースでバランスをとることで、従業員の不安が払拭される。
従業員満足度の高い福利厚生
損保ジャパンのGLTD
(団体長期障害所得補償保険)